不動産購入で「立地」は最重要ポイントのひとつです。中でも「駅距離」「再開発」「資産性」は、将来の住みやすさや売却時の価値に直結する要素。本記事では、これら3つの観点をどう判断すべきかを詳しく解説します。
1. 駅距離｜“徒歩〇分”の本当の意味と価値
● 不動産の表示ルール：「80m＝徒歩1分」
不動産広告でよく見る「駅徒歩◯分」は、道路距離で計算されており、実際の歩行時間とは異なることも。信号待ちや坂道などは考慮されていないため、体感時間は＋2〜3分が目安です。
● 資産性が落ちにくいのは「駅徒歩10分以内」
- 徒歩5分以内：希少性が高く、価格が下がりにくい
- 徒歩6〜10分：利便性と価格のバランスが良く、資産性も安定
- 徒歩11分以上：価格は抑えられるが、将来的な流動性に注意
🚶♂️ 駅距離は資産性だけでなく、毎日の快適性にも直結
→ 通勤・通学や天候の影響を考え、実際に歩いて確認するのがおすすめです。
2. 再開発エリア｜「地価上昇」と「暮らしやすさ」の両立
● 再開発は地価上昇のきっかけになる
大型商業施設やタワーマンション、公共インフラの整備が進むと、地域の魅力が高まり地価が上昇しやすくなります。特に以下のような動きがある地域は注目。
- 駅前再整備（バスロータリー、広場整備など）
- 大型商業施設の出店
- 新駅の建設や地下鉄延伸
- 高架化による踏切除去
例：豊洲、武蔵小杉、二子玉川、北千住などは再開発をきっかけに人気エリア化。
● 注意すべき点もある
- 開発の途中段階では騒音や交通渋滞も
- タワーマンション乱立による将来的な供給過多リスク
🏗️ 再開発は「完成後の姿」を見越して選ぶことが大切。
3. 資産性｜「住みやすさ」＋「売りやすさ」が鍵
資産性＝「将来も価値が落ちにくいこと」です。以下のような条件がそろうと、資産性は高まりやすくなります：
● 資産性を高める要素
- 駅徒歩10分以内
- 治安・教育環境が良好（ファミリー需要がある）
- 商業施設や病院が充実
- 坪単価が安定 or 上昇傾向
- 地盤が安定している（ハザードマップ要確認）
● 資産性が下がりやすいパターン
- バス便のみの立地
- 供給が多すぎる地域（タワマン密集地など）
- 高齢化が進み、地域全体の需要が減っている
💡「住みたい」ではなく「次の買い手がいるか？」を基準に考えることが、不動産を資産として考える第一歩です。
まとめ｜立地の目利きは資産価値を左右する
| 観点 | 良い例 | 注意点 |
|---|---|---|
| 駅距離 | 徒歩5〜10分 | 徒歩表示は実際の体感とズレあり |
| 再開発 | 地価上昇・利便性アップ | 騒音・開発リスクも確認 |
| 資産性 | 売却時にも需要があるか？が基準 | 「自分が好き」だけで選ばない |
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- 初めて不動産を買う予定の方
- 住み替えを視野に入れて物件を探している方
- 将来的に売却や賃貸を考えている方